いくつかステップがある太陽光発電導入!『ellenhoffmanmusic』

- 導入するまでのいくつかのステップ

導入するまでのいくつかのステップ

太陽光発電システムを導入する為にはいくつかのステップがあります。
まず補助金制度などの情報を把握しておいて、予算を決めることを最初にししましょう。

大体の予算が決まったら太陽光発電システムの販売施工会社に見積もりを依頼します。
依頼する時に把握しておきたいことは、自宅の屋根の向きと屋根の形状です。
事前に図面を用意しておくと便利です。
インタ−ネットなどに、簡単な見積もりができるサイトがありますので、そこである程度の見積もりができます。
参考程度に見ておくことをお勧めします。
その後で販売施工会社に現地調査をお願いして、正式な見積もり結果を出してもらうといいでしょう。
太陽光発電は、屋根の向きや設置角度などによって発電量が変わってきます。
現地調査では、日照時間も含めた設置環境による発電量を試算>してもらうことになります。
さらに、設置する屋根の強度も調べます。
屋根の素材や老朽化の具合によって、補強工事が必要になったり、設置が難しいこともありますし、屋根の角度によって、ソーラーパネルを設置するための架台工事が別途必要なこともあります。
それらの結果が出たら、導入する太陽光発電システムのメーカーを決めます。
導入するシステムを決めれば、より詳細な発電シミュレーションも可能になりますので、導入費用が何年後に回収できるかも予測できるようになります。
現地調査が終わったら、販売施工会社から最終的な見積書を提出してもらいます。
太陽光発電システムの価格だけでなく、自宅で発電できる電気量、売電できる電気量、設置工事費、国と地方自治体の補助金などを考慮して、正式に契約を結びます。
国や地方自治体への補助金申請はこの時に申請することになります。
ほとんどの販売施工会社が代行してくれることだと思います。
そして設置工事が終われば、余剰電力を電気会社に売るための、売電手続きを結びます。
この契約は、申し込みから手続き完了まで、約1ヶ月かかります。
見積もり依頼から運転開始までおおよそ1~2ヶ月、補助金が給付されるのは、運転開始からさらに数ヶ月後になります。

かかる費用の内訳

太陽光発電システムにかかる初期費用は、なかなか一概には言えません。
それは太陽光発電はオーダーメイドであるということが大きく影響してくるからです。

電気製品のようにこれ一つでいくらというように値段のつくものではないからです。
メーカーごとに取扱っている太陽電池の種類も異なりますので、簡単に費用設定が出来ません。
補助金を申請出来る金額が、1KW・60万円未満となっていますので、目安としては1KWあたりのシステムが、60万円と考えていいと思います。
家庭に導入しようと思っているシステムが3KW~4KW程度であれば、60×3=180万円、60×4=240万円と考えて下さい。
実際にはこの金額から、補助金の額を差し引くことができます。
また、適正価格で導入!太陽光発電見積り比較サイトなどを使って新築とリフォームの家の見積り金額を比較すると、
どうして新築のほうが安くできるかというと、基本的な仮設工事や電気工事が基本坪単価に含まれているからです。
新築の場合はリフォームの家よりも1kWあたりの設置費用が2割ほど安くなるようです。
東日本大震災以降、太陽光発電システムに対する注目が高まってきて、全国的に新築時に設置を検討する人が増えています。
太陽光発電にかかる費用の内訳は機器費、工事費、各種書類手続き費・その他の諸経費の3つに分かれます。
機器費としては、【太陽電池モジュール】【パワーコンディショナ】【分電盤】【電力量計】【電力モニタ】などの機器の購入資金です。
工事費は、足場工事、設置工事、電気工事などの費用のことです。
各種書類手続き費・その他の諸経費というのは、電気契約の申請、補助金申請、10年保証等その他の書類手続き、アフターフォロー、現場管理などの雑費等にかかる費用す。

補助金制度を活用

太陽光発電システムの導入補助金には3種類あります。
ひとつは国の補助金で、これは経済産業省の下部機関となるJ-PEC(一般社団法人太陽光発電協会 太陽光発電普及拡大センター)が窓口となっています。

それ以外にも都道府県が独自に行なっている補助金と市区町村の補助金があります。
この3つの補助金は重複して申し込むことができますので、申請が認められると、国・都道府県・市区町村の最大3ヶ所から、補助金を受けとることが出来ます。
しかし、すべての自治体で補助金制度を設けているわけではありませんので、自分の住居地域の情報を入手して下さい。
自治体の補助金制度は、自治体独自に実施しているものですから、申請条件や補助金の額はそれぞれ一律ではありません。
また年度によっても、ある年ない年がありますので、確認が必要になります。
補助金は年度前に予算が決められ、その予算の範囲で補助金を支給しています。
これは国でも自治体でも同じことで、ほとんどの場合、限られた予算に対して申し込みが多くなることから、受付期間の終了前に締め切られてしまうことがほとんどです。
国の補助金はある程度の規模で予算が組まれていますので、わずか数週間で受付が終了してしまうことは少ないと思いますが、自治体の補助金は早く締め切られてしまうことが今までの例でも多く見られました。
補助金は、システムを導入する方のために用意された奨励制度ですので、できるだけ利用して初期コストを少なくすることを考えて下さい。
補助金支給額は年々下がる傾向にあり、制限も厳しくなってきています。
そのことを考えてみても、システムが安くなるのを待つほうが得とは決して言えません。
上手に補助金制度を活用して下さい。


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